企業モビリティの見えないコスト:
モビリティ予算の理解、検証、管理

2007 年のテクノロジ関連支出増加は全世界で 7 パーセント前後で推移しました。しかし、ノート パソコンおよび他のモバイル コンピュータ デバイスの世界的な売上は、2007 年の 1 四半期だけで 37 パーセントと大きく上昇しました。この同じ四半期、携帯電話の売上は前年度に比べて 15 パーセントの増加でした。

なぜモビリティ関連の出費は、テクノロジ市場全体と比較して突出しているのでしょうか。それには、2 つの流れが作用しています。1 つは、人々は、パーソナルモビリティがもたらす自由、娯楽、および接続性を享受しています。もう 1 つは、企業はことさらに、社員が自宅、移動中、顧客の事業所、現場などどこにいるかにかかわらず、どこにいても仕事ができることで、生産性の向上と競争力の増強を享受しています。モビリティが現代ビジネスの不可欠なツールになり、モバイル ワークフォースがなければ効率よく競争できない、ということは社会通念になっています。

確かめる方法は?
モビリティの真のコストを認識し、コスト以上の恩恵があることを理解している限り、この社会通念は正しいと言えます。しかし、これを確かめる方法はあるのでしょうか。

パーソナルモビリティの場合、個々の消費者が、モバイル デバイスやモバイル サービスがコスト以上の価値があるかどうかを選択します。しかし、従業員や株主に対する企業の責任は、消費者が自由に使える収入の使い方を選ぶこととは比べものになりません。モビリティの価値に関する企業の意思決定が、管理に対する個人的な好みにすぎないということは珍しくありません。言い換えると、「パーソナルモビリティを気に入っているので、同じ機能を社員に与えましょう」ということになります。

ただし、個人的な選択を超えて企業の方針となった場合、モビリティの予算を確実に検証し管理する責任があります。費用便益分析が不十分であったり、モバイル接続をする者と接続を管理する方法が共に役員会議では決定されないということもしばしばです。直感的な理由が客観的な分析に勝ると、モビリティの正確かつ完全なコストに関する確かなデータは入手しにくいということになりかねません。わからないことは当然ながら必然的に無視されます。

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真のコストを把握することが、コストを管理する第一歩です。その一歩を踏み出すことで、モビリティ ソリューションをフルに活用できるのです。

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